こんにちは！
今日は、世界の鉄道車両会社の時価総額ベスト3について紹介したいと思います！
1位:シーメンス（ドイツ）
2位:日立製作所（日本）
3位:中国中車（中国）
の3つです。
それぞれ簡単に紹介したいと思います！
シーメンスとは、ドイツのバイエルン州ミュンヘンにある電機メーカー。
ジーメンスとも表記される。
もともと電信、電車、電子機器の製造会社から発展し、現在では情報通信、交通、防衛、生産設備、家電製品等の分野で製造及びシステム・ソリューション事業を幅広く手掛ける会社である。
フランクフルト証券取引所上場企業。
2006年の連結売上高は873億ユーロ、連結純利益は303億ユーロ。
1847年12月12日に、ヴェルナー・フォン・ジーメンスによってベルリンに創業された電信機製造会社、ジーメンス・ウント・ハルスケに端を発する。
後にジーメンス・ハルスケ電車会社に発展し、世界で最初の電車を製造し、1881年に営業運転を開始した。
20世紀初頭、ゼネラル・エレクトリックを相手にAEGの支配権を争う格好となり、AEGと関係を深めた。
かつてはリオ・ティントが代表的な株主であったが、現在はミューチュアル・ファンドのバンガード・グループ、マイケル・カレンが2001年に立ち上げたソブリン・ウエルス・ファンドのNew Zealand Superannuation Fundである。
シーメンス・モビリティはドイツの多国籍企業シーメンスの鉄道事業を担当する事業本部。
鉄道車両の他に信号装置、電装部品、転轍機の製造や空港における物流、道路交通のソリューションも手掛けている。
鉄道車両部門では世界で2割強のシェアを持ち、アルストム及びボンバルディア・トランスポーテーションとともにビッグスリーの一角をなしている。
日立製作所とは、日本の電機メーカーであり、世界有数の総合電機メーカー。
日立グループの中核企業であり、春光グループの春光会、芙蓉グループの芙蓉懇談会、旧三和銀行の取引先企業で構成されるみどり会の会員企業でもある。
日経平均株価及びTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の1つ。
通称は日立やHITACHI、日製等。
IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフ、オートモティブシステム、その他の8の部門から構成されている。
連結子会社770社を傘下に置き、日立グループの中核企業でもある。
売上高10兆2646億円、営業利益7382億円、総従業員数35万864人は、総合電機の中で最大であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車に次ぐ規模の従業員数を誇る巨大企業である。
モビリティセグメントは鉄道システムを扱っており、鉄道車両や、これに搭載される電気機器、送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることができる世界で唯一の会社とされる。
山口県下松市の笠戸事業所では鉄道車両の生産を行い、特に新幹線車両については、国鉄からJR化後にかけて、E3系を除く全ての営業車両の受注製造実績を持つ。
かつては電気機関車も水戸工場で生産していたが撤退しており、現在では電気機器の生産のみを行っている。
国鉄時代から導入し、JR全社で使用している座席予約・発券システム「マルス（MARS）」は日立製作所の製品である。
英国に本部があり、日立製作所グループの鉄道車両組み立て工場である、ダラム州のニュートン・エイクリフ工場がある。
中国中車
中国中車とは、中国の中央企業（国有企業）であり、世界最大の鉄道車両メーカーである。
国有企業改革の一環で中国北車（以下、北車）と中国南車（以下、南車）の2つの鉄道車両製造会社が成立して以降、両社は海外進出で互いに過当競争を続け、消耗戦を強いられていた。
しかし、近年の国際的な受注競争の中、中国政府のインフラ輸出政策の転換を受けて合併する運びとなった。
合併は南車が北車を吸収する形で行われたが、その理由として中国工程院の劉友梅院士によれば、中国唯一の輸出鉄道車両である中国高速鉄道CRH380A型電車車両の全ての部品、サブ・システム等は、いずれも中国の知的財産権で、その国産化は中国南車自身の技術によるものである一方、中国北車の中国高速鉄道CRH3型電車車両は未だ完全な国産化を実現していない。
海外進出の競り合いで、技術的実力及び高速鉄道の輸出資格を持つ中国南車がより大きな発言権を持つことも一因であると分析している。
6月30日には傘下の大連機車車輛有限公司がケニアに初めて輸出される機関車の交付式を開いた。
この機関車は中国国鉄東風4型ディーゼル機関車をベースに現地向けに改良したものである。
発足後の中国中車は、アメリカ合衆国における事業拡大にも注力し、2016年にはシカゴの地下鉄車両、2017年にはロサンゼルスの地下鉄車両の受注に成功。
これらの車両は、アメリカ復興・再投資法のバイ・アメリカン条項を守る為にボストンやシカゴ近郊に新工場を建設して製造を行った。
続いてワシントンの地下鉄の地下鉄車両の受注を目指したが、2019年12月に国防権限法が成立。
政府予算による中国製の鉄道車両やバスの購入を禁止する条項が盛り込まれた為、中国中車によるアメリカ国内での事業は大きく制限を受けることとなった。
如何でしたか？
会社全体となると、総合企業であるシーメンスや日立製作所が上位に来ますね。
鉄道は現代において、必要不可欠な交通網なので、このような企業の社会貢献は大きいですね。
最後までお読み頂き有難う御座いました！
